今日もステキな花、手の平にい一輪そっと咲く！！
万葉であれば梅
寒さの中、ぽつりぽつりと策梅一倫
今と言えば吉野桜が一番。
弥生の空に桜が住みの中の桜も
晴天に生える桜も
また雨に咲くうつろの桜も
またはらはらと散りゆく花ふぶきまでも・・・。
人の目をとらえて離さない。
今のおばあちゃんには桜なんてない。
手のひらに乗せられた一凛さえも
冷たくやわらかで美しさなどまるで遠いい。
あー、あの時見たあの桜なんて
もう過ぎ去りし桜はふりかえりたくない・・・。
おばあちゃんの中に咲く、桜は何かと、問うてみた。
それは人がそっと掌に載せてくれる真心一凛。
それはいついつまでも御子ちゃんの心を満たし、
ながきにわたりまんかいのまま！
それだけでもう、幸せの花が弥生の空を
いつまでも満開に称え続けている。
それが私の満開の幸せいっぱいの花なのです。
ご機嫌いかがでしょうか。
視界ゼロのみこばあちゃんです。
おギャーと生まれたその時から、脳性麻痺、視覚障害、聴覚障害。脊髄損傷、知的精神障害と
スタートから思い思いに持つと解除なしでは日常も過ごすことのできない
スタートを余儀なくされている人はなんとおおいいことだろう。
重い病気を背負って誕生する人も少なくはない。
元気に生まれてきた子供たちは当然化のように過ごすことのできる喜びなど感じることは少ない。
歩けて当然、手足が自由に動けて当たり前
朝から晩まで暗黒の世界など知る由もない。
健康体で誕生したものにとっては、障碍者を見ても異色に感じることは当たり前ともいえよう。
養護教員の知人は言う。
多くの親が子のこと一度は死にたいと思ったと語られる。
また子供同士の思いやりも人一倍と感じ取ることができる。
みこばあちゃんのご近所にお母さん３７歳のもとに統合失調症のお子さんが
誕生された。
お母さんは二年くらいは家から外に出る気になれなかったと話された。
ネットを通じて同じ障碍者のお母さんと出会うことで元気にさせてもらえた
それからは子供を外に連れ出すこともでき
今ではお母さんと毎日元気に普通小学校に投稿しておられる。
あまり言語も表情も少なかった美香ちゃんに
今でははじけるような太陽にも負けないほどの笑顔で
「おばあちゃん、お元気ですか」とお声をいただくだけで
心に新風をいただいたように、気分まで明るくなれる。
美香ちゃんのご家族はとっても仲良しで、彼女が明るいのも
きっとこの良好な家族に起因するのだと嬉しくもなります。
強制は求めるものでなく生まれてほしいと願っています。
太陽に向き合える喜びにささやかな喜びと感謝を持って過ごすことができてます。
山系より。
【正論】多様な人材活用で働き方改革を 日本財団会長・笹川陽平
「ダイバーシティー」（多様性）や「インクルージョン」（多様性の受容）という言葉がある。
障害の有無に関わらず、誰もが人格と個性を尊重し合って生きる共生社会に向けたメッセージ
と理解する。
日本財団でも２０１５年、「はたらくＮＩＰＰＯＮ計画」を立ち上げ、障害者の就労促進に向け
全国１００カ所にモデル事業所づくりを進め、反響の大きさに意を強くしている。
生活保護からの脱却を視野に
世界保健機関（ＷＨＯ）によると、何らかの障害を抱える人は世界の人口の１０％、約７億人に
上る。日本は約８５０万人。内訳は身体障害者３９３万人、知的障害者７４万人、精神障害者
３９２万人（１７年・障害者白書）。高齢化の進行とともに新たな障害を抱える人も確実に増
える。
障害者の就労支援事業としては、一般企業への就職を目指して職業訓練を行う就労移行支援のほ
か、一般企業への就職が難しい障害者に就労の場を提供する就労継続支援Ａ型と同Ｂ型があり
、１５年現在、６５歳未満の障害者２８万７０００人が働いている。
うちＢ型事業には重度の障害者を中心に約２０万人が就労する。最低賃金制の適用はなく、「工
賃」と呼ばれる支払いは月平均１万５０００円。菓子の袋詰めなど軽作業が多いが、月２０日
近く働き１万５０００円というのはどう考えても低い。月７万円前後の障害年金を合わせても
自立は難しく、多くが生活保護に頼る現実がある。
工賃は事業の売り上げから必要経費を除き残額を分配する形で支払われるが、一方で事業者には
、Ａ、Ｂ型とも収益とは無関係に、障害者１人を受け入れるごとに月１２万～１８万円の給付
金（支援報酬）が支給される。この点が事業者の収益意識が希薄な一因と指摘されてきた。
「就業は訓練の場で収益とは無関係」「軽作業が中心で工賃が低いのは当然」といった雰囲気も
あり、厚生労働省は賃金や工賃のアップ、障害者の一般企業への移行実績に応じて給付金を上
乗せする成果主義を導入する構えだ。
潜在労働力の活用が先決だ
はたらくＮＩＰＰＯＮ計画の事業は全国約４０カ所で進行しており、早い段階で工賃３倍アップ
が見込める事業所も出ている。仮に工賃が月５万円を超えれば障害年金を合わせ月収は１０万
円を超し生活保護からの脱却も視野に入る。
将来は国家財政に依存する立場から貢献する立場に変わることも期待でき、本人の自信ばかりか
新たな労働力の確保、 膨張する社会費用の削減にもつながる。
あえて詳細に紹介したのは、障害者対策が健常者と区別する形で進められた結果、「障害のある
人も、ない人も共に生きる社会」とは程遠い現実があることを知ってもらうのと、障害者以外
にも多くの人が就労を通じて社会参加するために、本格的な働き方改革を待っている点だ。
国立社会保障・人口問題研究所の推計によると、６５年の日本の人口は８８００万人。６５歳以
上が全体の３８％を占め、１５歳以上の労働力人口は４０００万人と現在より４０％も減り、
将来の労働力不足を懸念する声も強い。
その一方で、難病患者５０万人、ひきこもり７０万人、若年無業者６０万人など、多くの人が就
労意欲を持ちながら職に就けていない現実があり、１６年現在、４５万人の高齢者がハローワ
ークに登録しながら７万人余りしか就業できていないことを示すデータもある。多くの女性が
育児などで職場進出を制約されているのは言うまでもない。
ダイバーシティー就労の整備を
労働力人口確保に向け移民受け入れの是非が議論されているが、こうした点を踏まえれば、国内
の潜在労働力の活用と環境の整備こそ先決である。たとえば手話言語法が制定されると、全国
で３６万人に上る聴覚障害者の職場進出にも弾みがつく。
途上国の急速な経済発展で、外国人労働者に過度な期待をするのは早晩、難しくなる気もする。
ＡＩ（人工知能）やロボットの普及が労働の一部を代替する時代が来るのは間違いないと思うが
、労働の主体が人間であることに代わりはなく、活用できる範囲には限界があるのではないか。
職場の確保、働き方改革には何よりも企業の参加が不可欠で、４月には企業の障害者法定雇用率
が現在の２％から２・２％に引き上げられる。今後、特例子会社や、施設でも企業でもない新
しい労働の形「ソーシャルファーム」などを活用した企業の雇用枠拡大も進もう。
労働力減少社会に対応し、働きづらさに直面してきた障害者らが「当たり前」で「普通」に働け
る社会を実現するには、多様な人材を柔軟に受け入れるダイバーシティー就労といった新しい
労働環境の整備こそ必要と考える。
これを可能にする知恵や潜在労働力は国内に十分あり、その活用に向けた地道な努力が１億総活
躍社会、ひいては少子高齢化時代の新しい社会の実現につながる。（日本財団会長・笹川陽平
ささかわようへい）
